交通事故について
交通事故での怪我について
東京都は日本の首都であり、人口も全国最多を誇ります。そのため交通量も非常に多く、観光客の往来や土地勘のない他県からの来訪者の影響も相まって、交通事故が発生しやすい環境にあります。ただし、東京は鉄道やバスなどの交通インフラが充実しており、交通利便性が高いため、人口規模のわりに事故の発生件数は比較的抑えられている傾向にあります。実際、交通事故発生件数の多い都道府県ランキングでは、東京都は全国で4位という位置にあります。
それでも、年間約3万8千人もの方が東京都内で交通事故によって負傷しているという現実があり、どれだけ注意を払っていても、交通事故に巻き込まれるリスクは決して低くないと言えるでしょう。
都道府県別事故発生件数
1位:愛知県
2位:大阪府
3位:福岡県
4位:東京都
5位:静岡県
出典:警察庁「平成29年中の交通事故の発生状況」(2017年)
2位:大阪府
3位:福岡県
4位:東京都
5位:静岡県
出典:警察庁「平成29年中の交通事故の発生状況」(2017年)
交通事故被害で多いむち打ち症
交通事故による怪我の中でも特に多く見られるのが「むち打ち症」です。正式には頚椎捻挫や外傷性頚部症候群などと呼ばれますが、レントゲンなどの検査で明確な異常が見つかりにくく、痛みや不調を訴えても客観的な証明が難しいのが特徴です。こうした性質から、「痛みを伝えるのが気が引ける」「仕事が忙しく通院の時間が取れない」といった理由で治療を中断してしまう方も少なくありません。しかし、初期の段階でしっかりと治療を受けていなかった場合、数ヶ月から数年後に後遺症や後遺障害として現れ、長期間にわたり悩まされるケースも多くあります。
1日も早い日常生活への復帰を目指すためにも、交通事故後は小さな症状でも放置せず、早期の診断と継続的な治療を受けることが大切です。
むち打ち症とは
むち打ち症は、交通事故などで首に強い衝撃が加わることで発生する「首の捻挫」にあたります。医学的には「頚椎捻挫」や「外傷性頚部症候群」と診断され、衝撃によって鞭のように首がしなる動きから「むち打ち」と呼ばれています。
この衝撃により、首周りの筋肉や靭帯、神経が損傷し、以下のような様々な症状が現れることがあります。
この衝撃により、首周りの筋肉や靭帯、神経が損傷し、以下のような様々な症状が現れることがあります。
- 首の痛みや張り
- 肩や背中のこり
- 頭痛やめまい
- 吐き気
- 手足の痺れ
- 全身のだるさや疲れやすさ
事故直後には自覚症状がない場合も多く、数日~数週間後に痛みや違和感が現れるケースも少なくありません。そのため「最初は大丈夫だったのに、後から症状が出てきた」という方も多く見られます。
治療初期には、炎症を抑えるために冷却や湿布、鎮痛薬の使用を行い、症状の程度によっては頚椎カラー(首の固定具)を装着して安静を保つこともあります。重症の場合は、数ヶ月にわたり治療が必要となることもあります。
治療初期には、炎症を抑えるために冷却や湿布、鎮痛薬の使用を行い、症状の程度によっては頚椎カラー(首の固定具)を装着して安静を保つこともあります。重症の場合は、数ヶ月にわたり治療が必要となることもあります。
その他の交通事故後の怪我リスク
主な症状
- 腰・背中・腕など上半身の痛みや違和感
- 体の動かしづらさや柔軟性の低下
- 頭痛・めまい・痺れ・無気力・食欲不振などの自律神経症状
- 集中力が続かない、作業が億劫になる
- 検査では異常がないのに症状が続く
- 痛みの部位が日によって変わる
- 夜間や明け方に痛みが強くなる
- 季節の変わり目や気候によって悪化する
- 症状が治まったのに、数日後にまた現れる
- 姿勢によって痛みが出る
- 運動後に痛みが増す
- 身体が冷えやすくなる
- 疲れやすくなる
交通事故による怪我の治療
交通事故による怪我や痛みは、医療機関で検査を受けても異常が見つからないケースが少なくありません。それでも、首の痛みや頭痛、手足の痺れといった自覚症状が現れることは多く、日常生活に支障をきたすことがあります。
そのため、まずは痛みや不調といった自覚症状の緩和を優先し、普段の生活に早く戻れるようサポートすることが大切です。
そのため、まずは痛みや不調といった自覚症状の緩和を優先し、普段の生活に早く戻れるようサポートすることが大切です。
痛みに対する治療
初期治療としては、湿布や鎮痛剤を用いて痛みを和らげます。症状が強い場合には、神経ブロック注射を行うこともあります。これは局所麻酔によって神経の痛みの伝達を遮断する治療です。
痛みが軽減してきた後は、リハビリテーション(理学療法)に移行し、ストレッチや可動域訓練を行います。温熱療法によって患部を温め、血流を促進しながら痛みの軽減を目指す方法も用いられます。
さらに、症状の悪化を防ぐ目的で、頚部の保護を目的としたコルセット装着(装具療法)を行う場合もあります。
痛みが軽減してきた後は、リハビリテーション(理学療法)に移行し、ストレッチや可動域訓練を行います。温熱療法によって患部を温め、血流を促進しながら痛みの軽減を目指す方法も用いられます。
さらに、症状の悪化を防ぐ目的で、頚部の保護を目的としたコルセット装着(装具療法)を行う場合もあります。
治療期間の目安
交通事故後の治療期間は、事故の衝撃の大きさや個人差によって変わります。一般的な目安としては2〜3ヶ月程度ですが、症状が長引くケースでは半年以上に及ぶこともあります。
交通事故後は、痛みがなくとも受診を
交通事故に遭った直後は、気が動転していたり緊張していたりすることで、自身の体の痛みや不調に気づきにくいことがあります。しかし、たとえ自覚症状がなくても、事故後は必ず整形外科など専門の医療機関を受診することが重要です。
事故直後に痛みを感じないからといって診察を受けずにいると、身体に生じたダメージを見落としてしまう可能性があり、後になって後遺症として現れることも少なくありません。こうしたリスクを回避するためにも、早期の診察と検査を受けておくことが大切です。
また、受診時には「少しでも違和感がある」「普段と感覚が違う」といった軽微な症状でも、医師にきちんと伝えるようにしましょう。交通事故による怪我の多くは、外部からの衝撃によって発生する外傷や関節・筋肉の障害であり、整形外科の専門領域となります。
交通事故は突然起こるもので、身構えることができず強い衝撃を受けるため、怪我の内容が複雑化しやすく、適切な治療が遅れると慢性化・重症化する恐れがあります。完治する前に通院を断念してしまう方も見受けられますが、症状を長引かせないためには、事故直後の早期対応が不可欠です。早めの受診・治療が、将来的な生活の質を大きく左右します。
事故直後に痛みを感じないからといって診察を受けずにいると、身体に生じたダメージを見落としてしまう可能性があり、後になって後遺症として現れることも少なくありません。こうしたリスクを回避するためにも、早期の診察と検査を受けておくことが大切です。
また、受診時には「少しでも違和感がある」「普段と感覚が違う」といった軽微な症状でも、医師にきちんと伝えるようにしましょう。交通事故による怪我の多くは、外部からの衝撃によって発生する外傷や関節・筋肉の障害であり、整形外科の専門領域となります。
交通事故は突然起こるもので、身構えることができず強い衝撃を受けるため、怪我の内容が複雑化しやすく、適切な治療が遅れると慢性化・重症化する恐れがあります。完治する前に通院を断念してしまう方も見受けられますが、症状を長引かせないためには、事故直後の早期対応が不可欠です。早めの受診・治療が、将来的な生活の質を大きく左右します。
労災について
仕事中や通勤中に発生した怪我・病気に対しては、「労働者災害補償保険(労災保険)」が適用されます。労災保険は、業務または通勤が原因で負傷・発病した労働者の方が、労災指定医療機関で治療を無料で受けられる制度です。
「自分のミスだったから労災は使えないのでは」と誤解される方もいらっしゃいますが、怪我や病気の原因が業務や通勤にあると認められれば、基本的に労災保険の対象となります。パートタイム勤務や派遣社員の方、通勤中に転倒した場合なども同様に対象です。まずは、会社の人事部や総務部に詳細をご確認ください。
なお、労災適用であるにもかかわらず健康保険を使ってしまった場合、後に医療費を健康保険に返還した上で労災保険へ請求し直す必要があるため、一時的に全額自己負担となる場合があります。くれぐれもご注意ください。
「自分のミスだったから労災は使えないのでは」と誤解される方もいらっしゃいますが、怪我や病気の原因が業務や通勤にあると認められれば、基本的に労災保険の対象となります。パートタイム勤務や派遣社員の方、通勤中に転倒した場合なども同様に対象です。まずは、会社の人事部や総務部に詳細をご確認ください。
なお、労災適用であるにもかかわらず健康保険を使ってしまった場合、後に医療費を健康保険に返還した上で労災保険へ請求し直す必要があるため、一時的に全額自己負担となる場合があります。くれぐれもご注意ください。
通勤中・業務中の傷病で通院される患者様へ
当院は、令和〇年〇月〇日より労災指定医療機関としての認可を受けております。
【ご来院の際のご案内】
- 労災での受診を希望される場合は、必ず受付でその旨をお申し出ください。
- 所定の書類をご提出頂ければ、窓口での自己負担はありません。
- 労災保険の取り扱い上、月に1回の通院をお願いしております。
【事前に準備して頂く書類】
- 業務中の怪我:様式第5号の1
- 通勤中の怪我:様式第16号の3
いずれも、勤務先を通じて申請・受領頂き、ご来院時に受付へご提出ください。
※公務員の方は「公務災害」として別の書類が必要です。詳しくは所属機関へお問い合わせください。
※初診時には、必ず身分証明書をご持参ください。
※公務員の方は「公務災害」として別の書類が必要です。詳しくは所属機関へお問い合わせください。
※初診時には、必ず身分証明書をご持参ください。
自賠責保険をご利用の患者様へ
当院では、自動車事故などによる自賠責保険を利用した診療にも対応しております。受診の際は、以下の点にご注意ください。
- 受診時に必ず「自賠責希望」である旨を受付にお伝えください。
- 診察前に、ご加入中の保険会社のご担当者様より、当院へ必ず事前にご連絡を頂くようお願いいたします。
※事前の連絡がない場合は、一時的に全額自己負担となりますのでご注意ください。なお、立て替えて頂いた費用の返金手続きは、患者様ご自身で保険会社へ行って頂くことになります。
- 処方箋が発行される場合は、お薬を受け取る薬局にも保険会社から事前に連絡をして頂く必要があります。
- 同意書の提出が1ヶ月以上確認できない場合には、以後の診療費は自費での精算となります。その月の費用については、ご自身で保険会社に請求して頂くことになりますので、あらかじめご了承ください。
※やむを得ないご事情がある場合は、事前にご相談ください。
- 自費でお支払い頂いた場合には、当院が発行する領収書を保険会社へご提出頂くことで返金の手続きが可能です。
- 自賠責保険をご利用の患者様には、必要書類作成も含め、原則として月に1回の受診をお願いしております。
